MAI MINAMI
女性活躍・離職防止を、心理学×身体アプローチで支援する組織コンサルティング
for example
こんな会社におすすめです
CASE
01
これから女性採用を増やしたい
採用の前に「辞めない土台」を。受け入れ環境が整っていなければ、採用コストは早期離職で消えていきます。
CASE
02
女性社員の離職を止めたい
退職を切り出された時には、もう手遅れということも。深刻化する前にサインを拾う「予防」の仕組みが必要です。
CASE
03
女性管理職を育てたい
女性管理職が育つ組織は、次世代リーダーも育つ組織。登用後の孤立・疲弊を防ぐ心理的サポートが鍵です。
CASE
04
女性活躍推進を任されたが、
何から始めるべきか分からない
制度を作った、研修もやった。それでも変わらない。施策が現場の実感とつながっていないのかもしれません。
女性の不調と離職は、
企業に3つの損失を生みます
01
アブセンティーイズム
心身の不調により、遅刻や早退、就労が困難な欠勤や休職など、業務自体が行えない状態を指します。一人が抜けた分の負荷は周囲にかかり、連鎖的な疲弊を招きます。
02
プレゼンティーズム
出社しているものの、何らかの健康問題によって業務効率が落ちている状況のことです。本人も周囲も気づきにくいまま続くため、健康関連コストの中で最も大きな損失と言われています。
03
離職損失
女性社員の退職によって企業が被る、優秀な人材や知識の流出、採用・育成コストの負担、組織の生産性低下といった一連のマイナス影響を指します。採用費用だけでなく、次の人が戦力になるまでの期間も損失です。
これらの損失を招く原因の例
メンタル面の不調
メンタル面の不調
月経前症候群や生理にまつわる不調
妊娠・出産などのライフステージの変化
更年期による不調
月経や更年期、妊娠・出産などのライフステージに伴う健康課題による離職や労働損失は、社会全体で（※年間 ）約3.4兆円規模と試算されています。
女性の離職は、
組織の課題が最初に現れるサインです
長時間労働が前提の働き方、相談しにくい空気、評価の偏り。こうした組織の課題は、ライフイベントと仕事を両立する女性に、まず離職という形で表れます。女性が働き続けられる環境づくりは、全社員の定着への投資です。
組織の負荷が
最初に表面化
女性の定着課題
働き方・関係性・心身を見直す
環境の改善
誰もが長く働ける組織に
全社の定着へ
WWLは、女性がイキイキと活躍できる会社を増やしていくためのサポートを行っています。
approach
WWLの支援アプローチ
メンタルヘルス施策が定着しない要因の多くは、知識や制度の不足ではなく、実行を支える体制の不在にあります。WWLは、専門性・統合性・継続性の3つの軸で、施策が機能する状態を設計します。
01 ｜ 予防設計
休職・離職の兆候を早期に捉える体制を構築する
公認心理師（国家資格）・臨床心理士による専門的な見立てを基盤に、不調が深刻化する前に兆候を把握する仕組みを設計します。個別の相談対応にとどまらず、管理職が日常業務のなかでサインに気づき、適切に対応できる運用体制までを整備します。
02 ｜ 統合アプローチ
心理と身体の両面から、実行可能な施策に落とし込む
「理解しているが実践できない」状態の背景には、心身の負荷が存在します。心理的支援に加えて身体面へのアプローチを組み合わせることで、行動変容が持続する設計を可能にします。月経・妊娠出産・更年期など、従来は職場で扱いにくかった健康課題についても、組織の共通言語に翻訳し、施策として運用できる形に整えます。
03 ｜ 継続支援
単発施策で終わらせず、組織の仕組みとして定着させる
EQ（感情知能）教育と継続的な伴走支援により、学びを日常の行動および組織の運用プロセスに組み込みます。健康経営プログラムの策定・推進支援まで、一貫して対応 します。
厚生労働省が推奨する「4つのケア」に対応
WWLは、厚生労働省が定める職場のメンタルヘルスケアの枠組みに準拠した支援を提供します。
セルフケア
社員自身による不調への対処
ラインケア
管理監督者による部下へのケア
事業場内のケア
社内担当者・産業保健スタッフによる支援
事業場外のケア
社外の専門機関による支援
必要に応じて、地域のカウンセリングルーム・医療機関との連携体制も構築します。
Support menu
支援メニュー
研修
100,000円（税別）〜/1回60分
オンライン・対面対応
テーマ例
ラインケア（部下の心のケア）／女性管理職／コミュニケーション／セルフケア／EQ教育
監修
プロジェクト単位・要相談
研修プログラム・教材の設計、監修
女性活躍施策の制度設計支援
組織開発支援
顧問
55,000円（税別）〜/月額
経営者・人事への継続相談
社員への面談・カウンセリング（件数に応じた料金）
ストレスチェック活用、施策の伴走
※研修導入には人材開発支援助成金など公的助成金を活用できる可能性があります。無料相談でご案内します。
Support menu
導入の流れ
05
振り返り
効果を確認し、次の打 ち手を検討します
01
お問い合わせ
フォームよりご連絡ください
02
無料相談（30分・オンライン）
現状と課題をお伺いします
03
ご提案・お見積り
貴社に合わせた内容を設計します
04
実施
研修・監修・顧問のいずれか、または組み合わせで
Achievements
実績紹介
研修
企業研修
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パーソルテンプスタッフ株式会社様｜ウェルビーイングプログラム提供
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株式会社JTB様｜キャリア教育プログラム 公認ファシリテーター
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株式会社マイナビ様｜ピリオノイド体験研修 公認講師
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株式会社リンケージ様｜ピリオノイド体験研修 公認講師
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Native Instruments Japan様｜セルフケア研修
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株式会社MTI様｜セルフケア研修
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インキュベイトファンド株式会社様｜キャリア研修
自治体・教育機関・学会講師
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神戸市主催｜自殺ゲートキーパー養成研修 講師
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港区立青南小学校｜児童向け講演会 講師
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戸田市立美女木小学校｜PTA向け講演会 講師
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日本心理臨床学会 第40回大会｜ワークショップ講師
監修
メディア監修・出演
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朝日放送様「news おかえり」｜監修・コメント出演
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関西テレビ様「news ランナー」｜監修・映像出演
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ABEMA TV様「わたしとニュース」｜監修・映像出演
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アサヒグループ様「ハレの日、アサヒ」｜監修・出演
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アイフルホーム様｜web CM モデル出演・ヨガ監修
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エスビー食品様 公式YouTube｜モデル出演・ヨガ監修
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SHINAGAWA KARADA Re-BOOT WEEK｜出演
執筆・掲載
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日経ウーマン様｜インタビュー記事掲載
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マガジンハウス様 Hanako（2023年2月28日発売）｜インタビュー記事掲載
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マガジンハウス様 Tarzan（2023年6月22日発売）｜インタビュー掲載・ヨガポーズ監修
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集英社様 Seventeen｜2025年夏号・冬号、2026年夏号 掲載
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Women's Health
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YOGA JOURNAL ONLINE
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qetic様｜ホラー映画と心理をテーマにした記事 執筆
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マイナビウーマン様｜5月病と作品鑑賞をテーマにした記事 執筆
顧問
顧問契約先１）
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業種：建設業
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規模：従業員50〜100名
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支援内容：
管理職向けラインケア研修、社員面談、離職防止・定着支援
顧問契約先２）
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業種：サービス業
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規模：従業員1〜5名
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支援内容：
経営者への継続相談、スタッフのメンタルヘルスサポート
※守秘義務のため、企業名は非公開としています。
支援を通じて、現場に起きる変化
管理職が部下の変化に気づき、自分から声をかけられるようになる
相談が「深刻化する前」に届くようになり、休職・離職の芽を早期に摘める
体調やライフイベントを言い出しやすい空気が生まれ、隠れた不調が減る
顧問契約/ 経営者様
女性が多い職場ならではの悩みに寄り添っていただき、 プロの視点で客観的にアドバイスをいただけるので、助かっています。
というお声もいただいています。
Profile
代表プロフィール
株式会社WWL代表取締役／組織心理コンサルタント
南 舞 Minami Mai
公認心理師（国家資格）／臨床心理士／ヨガ講師
心理支援を続ける中で感じたのは、「頭ではわかっているのに、変われない」人がとても多いということでした。原因は意志の弱さではなく、心と体の疲弊。そこでヨガを学び、心理と身体を組み合わせた支援を始めました。
心の問題は、体と切り離せない
──これが私の支援の原点です。
カウンセリングとヨガのサロン「Sati.」を運営。法人研修・顧問契約、女性管理職向けセミナー登壇、女性誌などメディア掲載実績多数。
FAQ
よくあるご質問
Q.
女性社員がまだ少ないのですが、対象になりますか？
対象になります。むしろ採用を増やす前の段階こそ効果的です。「辞めない土台」を先に整えることで、採用投資が無駄になりません。
Q.
男性社員も対象になりますか？
入口は「女性」ですが、施策の対象は組織全体です。ラインケア研修は男女問わず管理職全員が対象ですし、セルフケアやEQ教育も全社員向けに実施できます。
Q.
社員が相談した内容は、会社に共有されますか？
いいえ。公認心理師は法律で守秘義務が定められており、ご本人の同意なく相談内容を会社に共有することはありません。「話しても大丈夫」という安心感が、率直な相談につながり、早期の対応を可能にします。
Q.
産業医やEAPとの違いは何ですか？
産業医は医学的な観点から就業判定などを担い、EAP（従業員支援プログラム）は相談窓口の提供が中心です。WWLは相談対応に加えて、研修・制度設計・管理職への支援まで含め、組織が変わるまで継続的に伴走する点が異なります。既存の産業医・EAPと併用いただくことも可能です。
Q.
ストレスチェックは実施していますが、結果を活かせていません。相談できますか？
はい。実施して終わりになっているケースは多くあります。結果の読み解きから、集団分析を踏まえた具体的な打ち手の設計まで支援します。
Q.
まずは研修1回だけの依頼もできますか？
できます。単発研修から始めて、必要に応じて監修・顧問へ広げる企業様が多いです。
Q.
助成金は使えますか？
研修の内容や貴社の状況によっては、人材開発支援助成金などを活用できる可能性があります。無料相談で概要をご案内し、詳細は社労士等の専門家におつなぎします。
Q.
社内での提案資料として使える資料はありますか？
費用対効果や助成金活用を含む提案用資料をご用意しています。無料相談時にお渡しします。
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